現在の日本の火葬率は99％、世界一の火葬大国といわれています。土葬の方が多かった日本で、土葬と火葬がおおよそ半分ずつになったのが1955年（昭和30年）ごろです。その後土葬と火葬の割合が逆転して、現在では土葬の人はいないと言っても過言ではないほど火葬が主流になりました。しかし、現在の日本の墓地で土葬ができないわけではありません。日本の土葬・火葬の歴史と土葬に関する法律、土葬可能な霊園の紹介など、現在日本の土葬事情について解説いたします。

1. いつから土葬から火葬が主流に？

日本の火葬の歴史自体は古く、記録として残っているのは『続日本書紀』にある高僧・道昭の火葬で、700年（飛鳥時代）のことです。しかし、一般的には長い間土葬が主流で、明治初期には火葬は禁止されていた時期もあります。神道の国教化を目指す明治政府は、明治6年に火葬を禁じる「火葬禁止令」を発令しました。しかし、「火葬禁止令」は2年後の明治8年に早くも解除されました。その理由は都市での土地不足、伝染病予防といった衛生面の問題などから、現実的に100％土葬することは難しく、必要に迫られて火葬を解禁せざる得なくなったためです。

しかしながら火葬が解禁されたからと言って、土葬から一気にすべて火葬に移行したわけではなく、その変化の様相は地域や家庭によっても大きく異なるものでした。火葬率で見てみると、一般的には昭和の半ばまでは火葬より土葬の割合が高く、昭和後半の30年で土葬と火葬の占める割合が逆転して、現在の火葬率は100％に近くなりました(※)。昭和半ば以降、急激に火葬率が上がったのは火葬場の設備が整ってきたこともその理由の一つです。炉が重油バーナー式に改良され、炉の数も増えることにより、格段に火葬場の使い勝手がよくなりました。それによって、火葬にかかるコストや時間もかからなくなり、火葬場の利用率が高くなっていったと言えます。

(※)日本における火葬率は1896年（明治29）26.8％、1955年（昭和30）54.0％、1984年94％と推移。

新谷尚紀・関沢まゆみ編集『民俗小事典　死と葬送』吉川弘文館　2005年

2. 亀山市の例から垣間見える土葬の様子

土葬から火葬への移行の状況は、地域によって非常に差が大きいものですが、ここでは三重県亀山市の例をご紹介します。三重県の亀山市史の中の葬法についての資料では、地元の土葬の終焉について以下のように書かれています。現在では火葬は火葬場で行いますが、当時は土葬も火葬も集落の人たちが自らの手で行っており、かつては土葬以上に火葬が大変な作業だったことが窺えます。

平成10年ごろまでは土葬をしていた地域もあることや、土葬の穴掘りは若手が担っていたこと、伝染病で亡くなった場合に墓地で集落の人が自分たちで火葬を行っていた様子などが語られています。

その後、市営火葬場が整備され、火葬に携わる専門職が登場したことによって、集落の人が自分たちで行っていた土葬から火葬に変化していく様子が次のように証言されています。

3. 土葬に関する法律

1.で述べたように今では日本人のほとんどが火葬されるため、日本では土葬はできないのではないかと思う方もいるでしょう。しかし法律的には日本でも土葬は可能です。『墓地、埋葬等に関する法律』第2条では以下のように定義しています。

つまり法律上は「埋葬」=「土葬」であり土葬は禁じられているわけではなく、法律レベルだけでみれば、火葬と同じように埋葬は死後24時間経ってから行うということと、市町村の許可を得る必要があるという条件などをクリアすれば、土葬は可能ということになります。

しかし、一方で市町村の条例レベルでは土葬ができない地域（土葬禁止地域）を定めていることがあります。例えば、東京都墨田区は区全域が土葬禁止地域となっています。

このように全域が土葬禁止区域に指定されている墨田区であっても、法律上土葬が禁止されていない以上、別途土葬する方法（第11条　土葬を行おうとする墓地の経営者は区長より土葬の許可を得る）は示されています。全体として都道府県における墓地に関する条例・規則で原則として土葬を禁止する自治体は一部で、半数近くの自治体は土葬時の埋葬の際の穴の深さの指定や土葬禁止地域の指定を行っており、土葬自体を禁止しているわけではありません。

このように必ずしも禁止されているわけではない土葬ですが、クリアしなければならない手順も多く、もし土葬を希望するとしても現実的には非常に難しいでしょう。前述の墨田区の場合においても、区長に土葬の許可を得るためには「土葬を行う墓地の周囲200メートル以内に存する道路、河川、海、湖沼及び住宅等の位置を示した見取図」「土葬を行う墳墓の位置を示した図面」など、すぐに作成するのは難しい様々な書類の提示を求められます。また、それらの書類を提出したからといって、必ずしも許可が下りるとは限りません。亡くなってから土葬許可を申請し、許可を得てから土葬までは時間もかかります。遺体の保存という側面を考えてみても、容易にできるとは考えられません。また、土葬には棺の搬送費用、遺体保存のための費用、穴掘りの費用等がかかります。そのため火葬よりも数十万円～数百万円余計に必要になる可能性があります。

4. 日本で土葬可能な霊園

土葬するためには墓地の管理者が土葬を許可している必要があります。日本で土葬ができる霊園は現在かなり限られています。土葬可能な主な霊園を一部ご紹介します。

首都圏で土葬可能「土葬霊園　朱雀の郷」

場所は茨城県常総市。首都圏で土葬可能な貴重な土葬のみの霊園です。駐車場が完備された手入れの行き届いたきれいな霊園で、宗教を問わず埋葬できます。バリアフリーなのでお参りもしやすいです。

株式会社イーグル「土葬霊園　朱雀の郷」　（外部リンク）

神道の方のための「神道霊園」

神道の方で土葬を希望されている方向けの山梨県山梨市にある「神道霊園」。現地で神道埋葬祭を行うことも可能です。

「山梨県山梨市　神道霊園」　土葬の会（外部リンク）

すべての宗教が受け入れ可能「よいち霊園」

神道だけではなく、キリスト教、イスラム教（ムスリム）と、土葬を行うあらゆる宗教の方の埋葬が可能な「よいち霊園」。北海道余市郡余市町にあります。広大で緑豊かな、余市湾が見渡せる美しい霊園です。

「よいち霊園」（外部リンク）

5. 今でも弔いの一つの方法である土葬

現代の日本では火葬がほぼ100％であり土葬を希望する人は多くありませんが、日本でも大変な手間と時間をかけて野辺送りの文化を守り、亡くなった方のために2メートルほどの穴を掘って今でも土葬を続けている地域もあります。この地域の住職は次のように語っています。「長い間村で生きてきた人を、一瞬で送るのは私にはどうしてもなじめません。“無駄”をいっぱいして故人を送ることが供養になると思うのです。」

また、日本には仏教徒以外の外国人も多く暮らしています。特にイスラム教徒（ムスリム）の方は宗教上の理由から土葬を行います。イスラム教徒の方は土葬を希望する方が多いですが、九州地方や四国地方や東北地方には彼らが眠れる土葬可能な霊園がありません。これらの地域に住んでいる方は、埋葬場所の選択肢がない、他の地域の霊園に土葬するため遺族が頻繁にお墓まいりできない、といった状況もあります。

現在では火葬が当たり前である一方で、土葬を選びたいという人も数としては少ないですがまったくいない、というわけではありません。埋葬法の中には「宗教的感情に適合して」という文言があり、どの宗教の埋葬法であっても尊重すべきとされています。人の数だけそれぞれの弔いの形があり、土葬が主流だった時代があったこと、今も数は少ないが日本で土葬を希望する人がいるということも知っておくべきではないでしょうか。