例えば会社関係の知り合いの家族、遠い親戚など、通夜や葬儀・告別式に出席すべきか迷った経験がある方は多くいるのではないでしょうか。今回は通夜、葬儀・告別式（以降、葬儀）に出席すべき間柄、関係性を、ケースごとに考えていきます。

1 通夜が行われるタイミングと、その意義

通夜が行われるのは、通例では故人が亡くなった翌日か、翌々日。12時過ぎの夜中に亡くなった場合は前倒しにして、当日の夕方から行うこともあります。開始時刻は一般的には18時～19時から。受付はその開始時刻30分～1時間前です。

通夜は元々文字通り、邪気を払うため、夜を通してろうそくと線香を絶やさずに故人を見守る儀式のことで、親しい人が故人との別れを惜しむ場でした。しかし、自宅ではなく、斎場や葬儀場で行うことも増えた現在では防火上の理由もあり、夜中中火を絶やさず見守ることはない場合もあります。また最近、とくに首都圏では、仕事関係の弔問客は葬儀ではなく通夜に訪れるという傾向も強まっているようです。

通夜の所要時間は、通夜式、弔問客をもてなし、故人偲ぶ飲食の席である通夜ぶるまいがそれぞれ1時間。その後、葬儀がまだ続きますので、あまり長居しないようにするのがマナーです。

2 通夜に出席すべき範囲、関係性

故人が親族、親せき、親しい友人の場合は、手助けしたり、慰めたりと、力になれることも多いので、できるだけ出席するようにしましょう。

厳密には出席に関係性のルールはありません。個々の考えや、地域性もありますので、家族や知人に尋ねてみるのも良いですし、一般葬ならば故人への気持ちを大切に決定してもかまいません。

例えば、友人の家族が亡くなり、故人と面識がない場合は迷うかもしれませんが、故人のためというよりも、友人に会い、言葉をかけることは相手にとって慰めになるでしょう。

また、友人、知人の家族が故人である場合、故人とは特別直接の親交がないなら通夜のみに出席するということも多いようです。故人とも親しい関係にあった場合は、通夜だけではなく、葬儀に出席することもあります。

3 葬儀の行われるタイミングとその意義

一般的には、故人が亡くなった日の翌日の夜がお通夜、翌々日の午前から葬儀、火葬を行います。ただし、火葬場の空き状況や、僧侶の予定、親族の予定などによって数日ずれることもよくあります。また、火葬場は友引の日はお休みのことが多いため、日程がその日に重なっている場合は、葬儀の日程は後日にずれていきます。

ちなみに葬儀・告別式といいますが、葬儀と告別式は本来それぞれ違う役割があります。葬儀は、故人の冥福を祈り、葬るためにある宗教性の意味合いの強い儀式です。一方告別式は故人と親しかった人たちが故人とのお別れを告げる場として社会的な意味合いの強い儀式です。しかし、現在では葬儀・告別式として一応区切りはあっても、続けて行われることも多いようです。

4 葬儀に出席する親族の範囲

親族の場合、困った時、大変な時はお互いさまということもあり、できるだけ顔を出したいところです。しかし、遠方であるとか、親族といってもそれほど付き合いが深くない方もいることと思いますので、個々の状況に合わせて判断すべきでしょう。一般的には、3親等以内は参列します。1～3親等とは以下のとおりです。

従兄弟、従姉妹は4親等にあたりますが、親しい間柄であった場合、出席することも多くあります。逆に3親等以内でも、親交がない場合や、血の繋がりのない配偶者の子供や孫という関係では出席することはあまりないようです。

5 仕事関係の場合の考え方

職場の方が亡くなった場合は、職場から誰が出席するか、通夜、葬儀のどちらに出席するかはその職場の規模や方針によって異なりますので、基本的には職場の慣習に従います。

仕事関係の場合は、通夜のみ出席することが多くなっているようですが、通夜だけではなく、葬儀にも出席することはマナー的にも問題ありません。職場の代表として出席する場合には、通夜、葬儀のどちらも出席することが多いようです。その他のケースにおける出席範囲の考え方を詳しく見ていきましょう。

上司や同僚、仕事上の関係者が亡くなった場合

上司が故人の場合、できるだけ出席し、これまでの感謝と哀悼の気持ちを示しましょう。関わりの深かった上司の通夜や葬儀に出席しない場合、遺族の方だけではなく、職場の他の同僚にも悪印象を残す可能性があることは覚えておきましょう。

同僚の場合、特別親しかった方、あまり接点がなかった方、など人によって違うことと思います。親しい場合は、出席すべきですが、そうでない場合は、職場の慣習に従い判断しましょう。

取引先など、他社の方、仕事上の関係者の場合は、出席する際は職場を代表することも多いと思われますが、職場の上司や然るべき担当者の判断を仰ぐべきです。

上司の身内が亡くなった場合

一般的には、上司の両親、配偶者、子供と一親等以内の方が亡くなった場合、できるだけ出席します。他には、上司が喪主である祖父母、配偶者の両親の場合は出席することもあります。

同僚の身内が亡くなった場合

上司と同様、一般的には、同僚の両親、配偶者、子供と一親等以内の方が亡くなった場合、できるだけ出席します。しかし、同僚の場合、友人としても親しくお付き合いをしている方もいれば、特別親しくなくほとんど関わりのない方もいることと思います。同僚なら誰でもというわけではなく、そうした個人的な関係を考慮にいれて判断する場合も多いようです。弔意を示してくれることはありがたいことでありますが、迎える遺族の負担もあります。職場全体の人数も踏まえて判断することも大切でしょう。

部下の身内が亡くなった場合

部下の場合でも、一般的には、同僚の両親、配偶者、子供と一親等以内の方が亡くなった場合、出席します。また、このケースでは、職場の代表として出席することも多いでしょう。代表者としてふさわしい態度でのぞみましょう。

取引先の方自身や、取引先の身内が亡くなった場合

取引先の方が亡くなったり、その配偶者や親などが亡くなった場合、出席するとしたら職場の代表として出席することが多いでしょう。会社などとしてどのように対応するかを確認しましょう。自分が担当していた取引先の方で、なおかつ個人的な付き合いがあった場合や会社とは別にどうしても弔意をお伝えしたいという場合も、会社などとしての関係がある以上、まずは上司や然るべき担当者に確認・相談をしてからにしましょう。

6 通夜と葬儀、どちらに出席するか迷った場合

元々は、親しい人が故人との別れを惜しむ場が通夜で、一般の弔問客が参加し故人とお別れをする場が葬儀、でした。しかし、葬儀は日中行われ、通夜は夕方から行われることが多いという時間的な条件が存在するため、現在では一般の弔問客も、時間の都合がつきやすい夕方からの通夜に出席することが多くなる傾向があります。

都合がつかない場合は、通夜のみ出席でもかまわないと言えるでしょう。故人が特に親しい関係にあった友人・知人の場合、通夜、葬儀の両方に出席する方も多いようです。

7 通夜、葬式の案内がなくても参列してよいか？

実際に直接通夜、葬式の案内がない時も多々あります。人伝えに聞いた、場合によっては地方紙のお悔やみ欄で知ることもあるでしょう。遺族が一部の方にしか連絡していなくても、かなりのスピードで伝わっていくことも多いです。

迷うところですが、一般葬なら故人との関係によって判断するか、場合によっては遺族に通夜などの日程を確認し、出席しても良いか尋ねるのも良いでしょう。また、特別に案内がない場合は、故人の遺族とつながりのある人は通夜、そうでない人は葬儀に出席するのが一般的のようです。

8 家族葬に、家族でなくても参列してよいか？

長生きする方が増えてきて、お葬式に呼ぶ知り合いも少ない方が増えています。そのため、通夜、葬儀を含めて家族葬という形を取る遺族が増加傾向にあります。残された家族の負担を思って生前に家族葬を希望する方も多いです。

家族葬に出席するのは、家族、ごく親しい友人など、だいたい多くても30名ほど。10名以下ということも多いです。かなり少人数で営まれますので、弔問客を迎える喪主家の負担は減り、ゆっくり落ち着いて故人とお別れができることは大きなメリットといえます。だからこそ、家族葬の場合は、出席したい気持ちがあっても、特別声を掛けられていない場合は連絡無しに出席することは避けるほうが良いでしょう。

香典を受付けていないケースも多いので、断られているのに押しつけるかたちになると遺族に負担に思われることもあります。それでも弔意を伝えたい、お別れをしたい場合は、喪主家が落ち着いたのを見計らって改めて自宅に弔問するか、弔電を手配しましょう。

9 一日葬に参列する場合は

一日葬とは、通夜は行わずに、葬儀のみ行うことをいいます。家族葬とは違い、葬儀自体は一般葬と変わらずに行うわけですが、一日葬を選択する喪主家の多くは簡素に済ましたいと考えていることが多いようです。そのため、それほど親しくない間柄で出席するのは迷惑に思われるケースもありえます。参列したい場合は、喪主家の意向を確認すべきでしょう。

10 通夜、葬儀に出席できない場合

どうしても都合がつかず通夜にも葬儀にも出席できない場合は、弔電、共花、香典などを送り、弔意伝えましょう。

通夜や葬儀の出席については、宗教、各地方によっても習慣や考え方が異なります。さらに、現在では、喪主家がどのような通夜、葬儀を行いたいかをくみ取ることも大切になってきています。どうしても迷った時は、知見のある方にきくか、可能なら喪主家に尋ねると良いでしょう。