大切な家族が亡くなった時に、遺族は何をしなければならないのでしょうか。葬儀社はそんな喪主をしっかりサポートしてくれるのですが、葬儀社に頼ることのできない項目もあります。お葬式は、通夜式と葬儀式の2日に渡って行われますが、通夜式までに用意しておかなければならないことは実にたくさんあり、それらに対して短期間で取り組まなければなりません。

喪主や遺族が何を用意して、どのようなことを決めなければならないのかをまとめました。いざという時のチェックポイントにでもしていただければ幸いです。

1. 葬儀社の決定

まずは葬儀社を決めなければなりません。病院での死亡後は、医師による診断や検案が済むと、速やかな遺体の搬送を求められます。慌ただしい中で葬儀社を選定するのはとても困難です。可能であれば、事前に葬儀社を決めておきましょう。

搬送だけを依頼して、遺体を自宅に引き取ったあとに葬儀社をゆっくり考えようとしても、葬儀までの時間をかけるわけにもいきません。一方、搬送業者による営業に押し切られ、そのまま葬儀を依頼したという話をよく聞きます。もし、考える時間があり、自分たちが望む葬儀を実現させたいのであれば、予め葬儀社を決めておくことをおすすめします。

最近ではほぼすべての葬儀社が事前相談の窓口を設けています。事前相談や事前予約、さらには生前契約など、元気なうちから葬儀社を決めておけば、いざという時に残された人たちにとってはゼロから考える必要もなく、大きな助けとなります。

2. 安置先の決定

病院や警察から遺体を引き取ると、どこに搬送してほしいかを葬儀社に伝えなければなりません。自宅への搬送が望ましいのですが、困難な場合は葬儀社や斎場が保有する安置施設を利用しましょう。

2-1. 自宅安置

自宅に安置する場合は、遺体を休ませる部屋を確保しましょう。枕元に「枕飾り」と呼ばれる祭壇を飾り付けるため、最低でも布団2組分のスペースは必要となります。また、玄関から仏間までの導線はしっかり確保されているかも確認しておきましょう。

最近では家族葬が多く、近所の人たちにも知られないうちに葬儀を行いたいという人が増えています。その場合自宅安置にしてしまうことで、どうしても人目に触れる可能性はあります。

2-2. 安置施設の利用

自宅への安置が困難な場合や、自宅安置を望まない場合は、葬儀社に相談しましょう。最近では葬儀社が保有する安置施設が増えていますし、斎場や火葬場でも受け入れをしてくれるところがあります。

こうした安置施設は、複数の人たちが共有する公共空間です。そのため、お参りにも条件があり、自分たちが思うままに故人を偲ぶことができないかもしれません。面会の時間に制限があったり、ローソクや線香の使用が禁止、読経ができないなどもありえます。また、こうした施設では安置についての利用料金が発生するので、事前によく確認しておきましょう。

3. 喪主の決定

喪主は、葬儀を取り仕切ることはもちろん、葬儀後の仏壇やお墓や法要なども含めて、供養の中心となる人のことです。社会的な慣習に倣うならば、故人に一番近い人、つまり配偶者や子が喪主を務めることがほとんどでしょう。

戦前までの旧民法では、家督を継ぐ戸主(その家の長男)が喪主を務めていましたが、現代では必ずしも長男である必要はありません。家族間の関係性やそれぞれの事情に合わせ、適任者を決めましょう。もしも、配偶者や子がいない場合は、兄弟姉妹など、親族のうちの誰かが務めます。

4. 死亡届の提出

葬儀をする上で、必ず必要な手続きが役所への死亡届です。死亡届を出すことで、住民票に死亡が記載され、火葬許可証が発行されます。死亡届の書類は、医師が発行する死亡診断書(あるいは死体検案書)とワンセットになっています。A3サイズの右半分が死亡診断書、左半分が死亡届です。

右半分の死亡診断書は医師が記入します。内容は、死亡した時間、場所、死亡の原因、死亡の種類などです。左半分の死亡届には、死亡者の死亡時刻、死亡場所、住所、氏名などを書き込みます。死亡届は、死亡者の本籍地、死亡地、届出人の住所地のいずれかの役所に提出することができます。

5. 葬儀スタイルやプランの決定

葬儀スタイルには一般葬、家族葬、一日葬、直葬、などがあり、スタイルにあわせたプランが用意されていることでしょう。自分たちの希望の葬儀の形を伝え、それに一番近いプランを提案してもらいましょう。また、プランにパッケージされているのは、あくまでも葬儀に必要な品目のうちの一部です。プランには何が含まれて、何が含まれていないのかをきちんと確認した上で、総費用の概算が記載されている見積書や契約書をきちんと発行してもらいましょう。

葬儀の打ち合わせは短時間で済ませなければなりませんし、高額な金額が動きます。分からないことだらけでついつい葬儀社の言うままに流されてしまいがちです。知らないことは恥ずかしいことではありません。あとで「言った・言わない」のトラブルにならないよう、分からないことはその場で聞くようにしましょう。

6. 親戚や参列者への連絡・訃報

葬儀に参列してほしい人に連絡をします。最近ではメールなどの文字情報を送りやすいツールが整っています。日時や場所の連絡に行き違いがないよう、文字情報を送ることをおすすめします。また、隣近所や会社関係などに連絡する場合は、自治会長や上司など、代表となる人に連絡をして、訃報を広めてもらいましょう。

葬儀日程は急をともないます。参列者が少しでも余裕を持って準備ができるよう、日時と場所が決まり次第、すみやかに連絡しましょう。

7. 遺影写真を決める

葬儀の準備の中で、意外と時間をかけてしまうのが遺影写真です。遺影写真は、写真の現物かデータを葬儀社に預けて、遺影用に加工してもらうのですが、預けるべき写真を決めるのに時間がかかってしまうのです。スムーズに遺影写真を選ぶポイントは次の3つです。

1. ピントが合っている

多くの写真では拡大加工が必要です。ピントが合っていれば、拡大してもボケにくく、写真としての精度が保たれます。

2. 大きく写っている

写真は少しでも大きく写っている方がきれいにしあがります。拡大の比率が少なく済むからです。遺影写真は一般的に四つ切サイズ(305mm×254mm)にまで引き延ばすため、元の写真の大きい方が、ボケを少なく抑えられます。

3. 最も故人らしい写真

遺族から見て最も故人らしく思える、いいなと思える写真を選びましょう。遺影写真は葬儀の時だけでなく、その後に自宅にも飾られるもので、その写真こそが故人の肖像として残ることになります。

遺影写真を選ぶ時間というのは、故人との思い出を振り返る時間にもつながる、ある意味有意義な時間とも言えます。しかしどうしても葬儀までの時間には限りがあります。できればある程度事前に遺影用の写真を決めておければ望ましいでしょう。

8. 供花・供物の手配

葬儀に出す、供花や供物の手配をしましょう。親族が出す供花や供物は喪主や遺族がまとめて葬儀社に注文する形をとることが多いでしょう。葬儀での供花は白菊が一般的でしたが、最近では洋花を贈ることもめずらしくはありません。また、最近ではお花で作る祭壇(花祭壇)も人気です。周りの人からいただく供花を花祭壇に組み込むこともできます。いただいた供花には差し出した人の名前を札に記して掲げるため、並べる順番も葬儀社と一緒に決めていきます。

9. お手伝いの依頼・手配

葬儀がある程度の規模になるようであれば、お手伝いの人手を集めましょう。お手伝いの人に入ってもらう場所は、主に、受付、会計、記帳所、駐車場などがあります。

お願いする先としては、親戚、ご近所、友人、会社関係などがあります。受付や会計はお金の取り扱いが発生するため、親族が最低1人は入ってもらうのがよいでしょう。

10. 葬儀費用の準備

葬儀ではまとまった費用が必要となります。葬儀社への支払いだけでなく、葬儀の最中にもこまごまとした雑費の支払いが起こりえます。ある程度の現金の準備もしておきましょう。

故人の預貯金等の資産は、本来は死亡した瞬間から遺産となり、口座は一旦凍結されます。遺産は本来は法定相続人にきちんと分割されるべきものだからです。口座凍結解除の手続きは厄介なのですが、葬儀費用の支払いのためであれば、手続きをすると「仮払い」に応じてくれることもあるようです。詳しくは金融機関に問い合わせてみましょう。もし故人の口座から引き出してしまった場合は、金額と用途を必ず書き留めておくようにしましょう。